2027年4月入学 入試情報(博士前期課程)

2027年4月入学に向けて、本学では複数回の選考日程を設けており、このページでは博士前期課程の入試情報を掲載しています。
博士後期課程への入学をお考えの方は、別途、同課程の学生募集要項をご確認ください。

面接、および、学業成績、志望理由書、小論文等の出願書類審査を総合して行います。
試験日の面接内容は以下となります。

• 提出した小論文に関するプレゼンテーションを口頭で行う（5分以内）
• 大学等における卒業研究、専門分野に関する基礎学力、進学の動機および入学後の研究課題等についての面接官からの質問に回答する

面接および研究計画書等の出願書類審査を総合して行います。
試験日の面接内容は以下となります。

• これまでの業務経歴、業務内容、研究業績等についてのプレゼンテーションを口頭で行う（5分以内）
• 進学の動機および研究計画書等の出願書類についての面接官からの質問に回答する

次のいずれか一つに該当する者

• (1) 学校教育法第83条に定める大学を卒業した者または2027年3月31日までに卒業見込みの者
• (2) 学校教育法第104条第7項の規定により学士の学位を授与された者または2027年3月31日までに学士の学位を取得見込みの者
• (3) 外国において、学校教育における16年の課程を修了した者または2027年3月31日までに修了見込みの者
• (4) 外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当該外国の学校教育における16年の課程を修了した者または2027年3月31日までに修了見込みの者
• (5) 文部科学大臣の指定した者
• (6) 2027年3月31日において学校教育法第83条に定める大学に3年以上（休学期間を除く）在学した者であって、本学の定める単位を優秀な成績で修得見込みであると認めた者
• (7) 外国において学校教育における15年の課程を修得した者であって、本学の定める単位を優秀な成績で修得したと認めた者 [注4]
• (8) 外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当該外国の学校教育における15年の課程を修了した者であって、本学の定める単位を優秀な成績で修得したと認めた者
• (9) 学校教育法第102条第２項の規定により他の大学院に入学したことがある者であって、本学において、大学院における教育を受けるにふさわしい学力があると認めた者
• (10)本学において、個別の入学資格審査により、大学を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者で、2027年3月31日までに22歳に達する者
• (11)大学卒業までに16年を要しない国の大学を卒業した者で、次の2つの条件①と②を満たし、かつ、我が国の大学を卒業した者と同等以上の学力があると本学が認めた者
  • ① 大学教育修了後、日本国内または外国の大学、大学共同利用機関等これに準ずる研究機関において、研究生、研究員等として1年以上研究に従事した者、または、2027年3月31日までに1年以上研究に従事する見込みの者
  • ② 2027年3月31日までに22歳に達する者
• (12)我が国において、外国の大学の課程（その修了者が当該外国の学校教育における16年の課程を修了したとされるものに限る。）を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって、文部科学大臣が別に指定するものの当該課程を修了した者
• (13)専修学校の専門課程（修業年限が4年以上であることその他の文部科学大臣が定める基準を満たすものに限る。）で文部科学大臣が別に指定するものを文部科学大臣が定める日以後に修了した者

※上記(6)、(7)、(8)、(9)、(10)、(11)によって出願を希望する場合は、出願資格事前審査が必要となります。
事前審査の受付期間、結果発送は、選考日程それぞれで設けられています。詳しくは学生募集要項をご確認ください。

• 一般入試の(1)～(13)のいずれか一つに該当し、かつ、次の①、②、③のいずれかに該当する者
• ①　官公庁、企業、教育機関、非営利団体等に正規職員として1年以上勤務する者(2027年3月31日に在職期間が1年以上となること)
• ②　官公庁、企業、教育機関、非営利団体等から推薦を受けて派遣され、かつ、入学後も同一職場内での身分を有する者
• ③　その他、本学が社会人として認めた者 [注6]

一般入試の(1)～(13)のいずれか一つに該当し、かつ、官公庁、企業、教育機関、非営利団体等に正規職員として原則として3年以上勤務する者（2027年3月31日現在、在職期間が3年以上となること）で、平日昼間ならびに必要に応じて平日夜間および土曜日の通学が可能な者。
※外国人留学生の出願条件
日本語を母語としない外国人留学生の方は、公益財団法人日本国際教育支援協会と独立行政法人国際交流基金が主催する「日本語能力試験〈Japanese-Language Proficiency Test (JLPT)〉」のN1レベルに合格していることが出願の条件となります。
日本語能力試験N1の「合否結果通知書」もしくは「日本語能力試験 認定結果及び成績に関する証明書」を出願書類とともに提出してください（コピー可）。

1,500,000円（入学金 300,000円、授業料 1,000,000円、施設設備費 150,000円、実習費 50,000円）

2,300,000円（入学金 300,000円、授業料 1,800,000円、施設設備費 150,000円、実習費 50,000円）

情報科学技術は社会全体に大変大きなインパクトを与え、今後とも社会の中軸を支える重要な技術であると言えます。いまや情報ネットワークシステムは人類共有のインフラストラクチャとしてますます重要な社会的基盤となりつつあります。これにより、生活・経済活動におけるさまざまな利便性が向上する一方、システムの安全性や信頼性に対する脆弱性や情報そのものの暴露、漏洩、改ざんなどのリスクも増大しており、広い視点に立った情報セキュリティの重要性がますます高まっています。しかしながら、これまで既存の大学・大学院においては情報セキュリティに関する教育、研究が体系的になされておらず、当該分野に関する高度な技術、知識、分析能力等を有する人材の不足が深刻な問題となりつつあり、今後の情報社会発展にとって大きな足かせとなり兼ねません。

本博士前期課程は、技術、管理・運営、法制度、情報倫理等広範な領域を対象とする学際的総合科学である情報セキュリティについて、それぞれの分野の第一線で活躍する研究者および実務家の力を結集し、高信頼性社会の実現を担う高度で専門的な知識・技術と高い倫理観を備えたプロフェッショナルとして、情報セキュリティにおける技術面での対策を担う情報セキュリティエンジニアと情報セキュリティの運用・管理面でのリーダーとなる情報セキュリティマネージャを養成いたします。

入学者選抜にあたっては、入学後の研究を推進していくうえで必要な基礎学力はもちろんのこと、情報社会に対する倫理観と問題意識、そして、真摯な態度で研究に臨む積極性や主体性を重視し、これらを面接と出願書類等審査により総合的に判断いたします。これまでの専門分野に必ずしもとらわれず、新しいテーマに関心があり、さまざまなバックグラウンドを持つ仲間と切磋琢磨しながら、自己実現と社会貢献を目指す方々の入学を希望しています。