社会人が学びやすい環境 GRADUATE SCHOOL
働きながら修士学位取得を目指す社会人が
学びやすい環境を用意
本学には、学部新卒のストレートマスターの学生はもちろんのこと、さまざまな組織・職域から多くの意欲的な社会人学生が集い、仕事を続けながら修士学位の取得を目指しています。
現職の社会人学生の就学への負担を軽減すべく、本学では開学当初より平日昼夜と土曜日に授業を開講している他、さまざまな取り組みを進めています。コロナ禍を経て蓄積したオンライン授業、ハイブリッド授業のノウハウを活かしつつ、対面授業による教育効果を重視し、カリキュラム全体としてバランスの取れた開講形態となるよう配慮しています。
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01 平日昼夜＋土曜日に授業を開講
平日昼間の授業科目の履修が難しい場合は、月~金の平日18:20から、土曜日9:00から開講されている授業科目を履修して単位を修得することが可能です。
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02 特定曜日の授業はオンラインで開講 ＋ 2026年度よりオンデマンド講義を順次開講
2022年度以降、毎週木曜日には、前期・後期あわせて8科目ほどの選択科目が開講されていますが、同曜日の授業科目は、一部を除き、原則として全ての回をオンラインで実施しています。
また、令和7年度「大学・高専機能強化支援事業」選定に伴い、今後、年に数科目ずつ、順次オンデマンド講義を開講していきます。2026年度は選択科目2科目がオンデマンドで受講可能となる予定です。 -
03 必修授業科目は
ハイブリッドで受講可能現在、水曜日の夜間に開講されている2つの必修科目「情報セキュリティ輪講I（通年科目）」「情報セキュリティ特別講義（10月からの半期科目）」については、対面＋オンラインのハイブリッドで開講しており、2年制博士前期（修士）課程の社会人入試で合格された方は、オンラインでの受講も可能です（一般入試、1年制修士はオンライン受講対象外）。なお、情報セキュリティ輪講Iで、自身が発表を担当する回については大学校舎への登校が必要となります。
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04 科目等履修生として一定の
単位数を先取りすることが可能本学では講義形式の選択科目を中心に、大学院正規課程の授業科目の一部を、科目等履修生として履修し、単位を修得することが可能です。これらの単位は、本学に正規の学生として入学した際、所定の条件※を満たせば、正規課程修了所要単位として認定されるとともに、科目等履修生として納入した履修料は学費の総額から差し引かれます。
※正規課程入学時点の学則に、当該科目あるいは等価科目が記載されていること。 -
05 入学時期は
4月または10月本学の入学時期は4月または10月に設定されており、4月入学の場合でも、10月入学の場合でも、課程修了要件は同じです。4月入学者向けの入試は原則として年5回（7月、9月、12月、2月、3月)、主に社会人を対象とする10月入学者向けの入試は、原則として年2回（7月、9月）に実施しています。
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06 社会人も利用可能な
独自奨学金制度本学の設置法人である学校法人岩崎学園による奨学金制度（年額500,000円の無利子貸与）は、有職の社会人も応募可能※です。
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07 厚生労働省
教育訓練給付制度＜本学における詳しいご案内はこちら＞
2026年10月より博士前期課程は、厚生労働省教育訓練給付制度「専門実践教育訓練」の指定講座になっています。受給資格等の所定の要件を満たし、入学前にハローワークで手続きを済ませた方には、年間上限64万円の給付金が支給されます（在学中は年間40万円、24万円は修了後の状況に応じて支給）。
「専門実践教育訓練」の手続きは、ご本人がお住いの住所地を管轄するハローワークで入学2週間前までに済ませる必要があります。キャリアコンサルティング、受給資格確認等の手続きに期間を要するため、ご希望の方は本学の受験、合否発表を待たず先行して手続きを進めてください。
教育訓練給付制度の手続きに関して、本学では責任を負いかねます。詳細はハローワークにご確認ください。
■厚生労働省教育訓練給付金Webページ
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/koyou_roudou/jinzaikaihatsu/kyouiku.html -
08 文部科学省「職業実践力育成プログラム（BP）」認定
本学の博士前期課程（2年制、1年制）は、社会人や企業等のニーズに応じた実践的・専門的なプログラムとして認められ「職業実践力育成プログラム（BP）」の認定を受けています（2025年12月）。
BP認定により、左記の教育訓練給付制度において、博士前期課程は「一般教育訓練」から「専門実践教育訓練」に移行します（2026年10月～）。
なお、博士後期課程、ならびに2026年4月入学までの博士前期課程については「一般教育訓練」が適用されるため、入学前の教育訓練給付制度に関する手続きは不要です。課程修了後に所定の要件を満たしている方がハローワークで申請を行うことで上限10万円が支給されます。